アンカー 2012.08.15-3
削除ですね・・・・
こちらが（今のところ）生きています。（あ、静止画ですけど）
http://blog.goo.ne.jp/moja_gd/e/1b10875b8d0c7168207ae41d4ca60018
現在の日本のマスコミでは、稀種に属する正統派青山繁晴さんの意見をお聴きください。
大谷昭宏みたいな自虐史観、捏造史観まみれの、従軍慰安婦すら信じ込んでいる愚かな薄汚れた評論家の言は日本人の脳を腐らせますが、青山さんの言葉は一陣の涼風です。
しかし、それにしても海上保安庁は香港の活動家を尖閣に上陸させるべきではありませんでした。
尖閣に五星紅旗を翻らせてはダメですよ。その映像が世界に発信されて、日本の防衛力の脆弱さと、中国の尖閣上陸成功を世界に、視覚的に印象づけてしまいます。実際彼らは「上陸成功」とアピールしています。
海保の言い分では業務妨害と暴力がなかったこと、そして海上で彼らを捕まえると怪我をさせるおそれがあったから上陸させたそうですが、領海侵犯の不逞の輩に怪我をさせたからって、それが問題でしょうか？ 怪我させたくないばかりに、日本の威信の大怪我は辞さないということか。
・・・・とまあ、海保を責めているわけではなく、これといった武器も持たされず日夜命を張ってのご活動感謝しきりです。海上での弱腰は、実のところ政府の姿勢そのままの反映でしかありません。政府がお題目通りに「毅然と」していれば、自ずと海保も姿勢が変わります。
それと・・・・おそらく誰もどこも指摘しないと思うので、瑣末ブログの当方が敢えて言わせて頂きますが、天皇陛下におかせられましても、韓国（中国もですが）相手に、うかつなことを仰ったり謝罪なさいませぬよう伏してお願い申しあげます。相手はそのお言葉を多とするものではなく、利用して食い物にする不逞の輩です。国民がご発言のツケを代々にわたって払わせられることになります。まして東宮の御代になられたら、ご夫妻で何を口走られるやら、不遜ながら憂慮致します。
松原、羽田氏が靖国参拝＝終戦の日、民主閣僚で初
民主党の「ガス抜き尖兵」かも知れず、うかつに信用できないと
思っています。
そもそも民主党の体質からして、靖国参拝が素直にあり得るか？
天皇陛下のご参拝を望みます。靖国さんのゲストルームに（縁故のある方について）何度か
おじゃましましたが、床は緻密な寄木細工で天井高く、窓には滴る緑、
都会の一隅とも思えぬ静謐が室内に満ちていました。美味しいお茶と干菓子が供されます。
天皇陛下をお迎えするためのお部屋は毎日念入りにお掃除がなされ
いつでもお迎え出来る態勢にあるとか。
天皇陛下がお座りになるテーブルや椅子は宮中からそのつど運んで来られるそうです。
このところ、一連の韓国と中国による日本への挑発と侮蔑行為が続きますが
それに対する最大の「返礼」はいっさいの経済援助を断ち切る、貸した金の即時返還要求と思いますが・・・
精神的な一番の叩き返しは天皇皇后両陛下による靖國ご参拝ではないでしょうか。
いったい、何が誰がご参拝を阻んでいるのでしょう？ その相手こそが日本を貶める正体でしょう。
電通の某氏が世を去り、文鮮明が逝き、池田大作は、ほぼ・・・・・・にで、目に見えぬところで日本の、そして世界の浄化は進んでいるのかもとも、思いなしたい６７年目の夏。
それにしても東宮ご夫妻が御代をつがれたら、いよいよ皇族の靖國参拝の糸は絶たれる。
不遜ながら、天皇陛下ご在世の間に、靖國神社ご参拝が叶いますよう、念じています。
[付記] 尖閣に上陸させたやり方には擁護論もありますので、併記しておきます。
尖閣諸島（沖縄県石垣市）に活動家たちの不法上陸を許した背景には、「けが人が出るような強硬な手段を用いない」とする政府の対応方針があるとされる。だが、専門家からは「あえて上陸させることで違法行為を明確化させたのでは」との指摘もある。
「上陸させたことで中国がつけ込む隙を与えずに済む」。
こう話すのは国境問題に詳しい東海大の山田吉彦教授（海洋政策）だ。
魚釣島では海上保安官のほか警察官や入管職員ら計約３０人が活動家らを待ち受けた。
入管難民法では領海を侵犯した時点で不法入国に問えるが「その時点では上陸の意思が本当にあるのか立証が難しい」（山田教授）側面があったという。
平成１６年３月にも魚釣島に上陸した中国人７人が同法違反で現行犯逮捕されているが、小泉純一郎首相（当時）の政治判断で刑事手続きを断念した経緯がある。山田教授は「今度こそ正式な刑事手続きを取ることができる」と期待する。
一方、「領海侵犯した時点でなぜ黙認したのか」と疑問視するのは、東京入国管理局長を務めた元法務官僚の坂中英徳氏。黙認すれば、中国との間に領土問題があると、逆に認めることにもなりかねないためだ。
今回は上陸していない活動家らもその後不法入国で逮捕された。
この点については「今後の先例となる画期的な判断」と評価する。
ただ、２２年９月の中国漁船衝突事件では、「日中関係を考慮」（那覇地検）した結果、船長が釈放された。
拓殖大の下條正男教授（日本史）は「政府は『毅然（きぜん）と対処する』と言葉ではいうが、実際には何もできていない」と話す。
坂中氏は「国の基本的な秩序を守るかどうかの重要な局面で、日中関係より大きな問題。裁判まで持っていくべきだ