NHKの前身が、GHQによる日本人洗脳局であったことを、知らない人が多いですね。
とりわけ地方に多いようですが、NHK信仰。国営放送である（勘違い）NHKは
常に中立で正しい報道をしていると思い込んでいる人々に、これを
教えてあげてください。所詮GHQ、敗戦国の放送局体質なのです、いまだ。
日本の放送局の中でそういう意味では一番たちが悪いかもしれません。
報道が最低ですが、ドラマも油断していると韓国上げ、中国上げ、
日本貶めのステマを仕込んで来ます。
戦後70年、GHQの日本人の言論統制と、洗脳施策は100％無くなっていますか？
以下のリストを見てください。
どれほど、韓国の反日メディアや、アメリカの大反日新聞が日本のマスメディアの中に巣食っているか。
ちなみに、日本特派員教会も日本弱体化施策のGHQ出自の組織で、多く捏造情報まで発信しながら、日本貶めを続けてきたところ。いまだ、反省の言葉とて、ありません。本国でうだつの上がらない三流記者、日本に流れてきてなんとなく記者になった、とそういうレベルの吹き溜まりです。
公共放送であり、日本国民のお金で成り立っているNHKに、なんで韓国の国営放送が入り込んでいるのでしょうね。こんな状態でNHKは、日韓問題を公平に放送できるでしょうか？（中国ともある形で癒着していること、過去記事で触れたことがあります）
朝日新聞の中には、反日ニューヨーク・タイムズと、東亜日報が入ってます。
癒着しているものどうし、色分けしてみました。
新聞社 住所（日本支社） 朝日新聞 朝日新聞東京本社 〒104-8011 東京都中央区築地5-3-2 (AFP、NYT) 東亜日報 東亜日報 〒104-0045 東京都中央区築地5-3-2 ニューヨーク・タイムズ ニューヨークタイムズ東京支局 〒104-8011 東京都中央区築地5-3-2 毎日新聞 毎日新聞東京本社〒100-8051東京都千代田区一ツ橋1-1-1 朝鮮日報 朝鮮日報 〒100-0003東京都千代田区一ツ橋1-1 4F 読売新聞 読売新聞東京本社〒100-8055東京都千代田区大手町1-7-1 韓国日報 韓国日報〒100-0004東京都千代田区大手町1-7-1 8F 日本放送協会 NHK放送センター〒150-8001 東京都渋谷区神南2-2-1 韓国放送公社 韓国放送公社(KBS) 〒150-0041 東京都渋谷区神南2-2-1NHK東館710-C中華人民共和国の国営テレビ局中国中央電視台（ちゅうごくちゅうおうでんしだい）「CCTV」の
支社もNHKの中にある！？
「NHKと中国国営テレビの驚くべき癒着と隠蔽」11.7.17永山英樹氏
NHKの北京支局は中国中央電視台内にあります。
そういえばあの悪名高い「JAPANデビュー」は、あたかも中国国営テレビの日本支社が
制作したかと思われるような、侮日と中国上げの番組でしたね。
そして、台湾でも・・・・台湾内の香港系反日・反台湾局内に、NHKの支社がある？
おそらく「中天テレビ」かと思われます。天皇皇后両陛下をおちょくったバラエティを
流し、日本と台湾両国で問題になったテレビ局です。台湾の人々が怒ってくれて、
NHKは知らん顔。
しかし、日本にブもータン国王夫妻を揶揄した劇団ひとりとフジテレビがあるので、
あまり怒れませんね。
それはともかく、NHKと韓国・中国の国営放送との癒着ぶりは、国民が知らねば
ならぬことであるし、国会でその実態を明らかにすべきことですね。
それなりの理由（通信上の相互互助とか）は上げるでしょうが、番組の
中韓寄り姿勢から、指摘して追い込むべきでしょう。
プレスコードについて
http://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%83%97%E3%83%AC%E3%82%B9%E3%82%B3%E3%83%BC%E3%83%89
連合軍最高司令官は日本に言論の自由を確立せんが為茲に日本出版法を発布す。本出版法は言論を拘束するものに非ず寧ろ日本の諸刊行物に対し言論の自由に関し其の責任と意義とを育成せんとするを目的とす。特に報道の真実と宣伝の除去とを以て其の趣旨とす。本出版法は啻（ただ）に日本に於ける凡ゆる新聞の報道論説及び広告のみならず、その他諸般の刊行物にも亦之を適用す。
1.報道は絶対に真実に即すること
2.直接又は間接に公安を害するようなものを掲載してはならない
3.連合国に関し虚偽的又は破壊的批評を加えてはならない
4.連合国進駐軍に関し破壊的に批評したり、又は軍に対し不信又は憤激を招くような記事は一切掲載してはならない
5.連合軍軍隊の動向に関し、公式に発表解禁となるまでその事項を掲載し又は論議してはならない
6.報道記事は事実に即し、筆者の意見は一切加えてはならない
7.報道記事は宣伝目的の色を着けてはならない
8.宣伝の強化拡大のために報道記事中の些細な事項を強調してはならない
9.報道記事は関係事項や細目を省略する事で内容を歪曲してはならない
10.新聞の編輯に当り、何らかの宣伝方針を確立し若しくは発展させる為の目的で、記事を不当に軽く扱ってはならない
↑以上が、GHQ発のきれいごと。
↓以下が事実です。
削除および発行禁止対象のカテゴリー(30項目)[編集]
江藤淳の調査によって、アメリカ国立公文書館分室の資料番号RG331,Box No.8568にA Brief Explanation of the Categories of Deletions and Suppressions,dated 25 November,1946が保管されていたことがわかった[13]。この「削除と発行禁止のカテゴリーに関する解説」において次のような具体的な検閲の対象カテゴリーが30項目も規定されていた[14]。検閲では以下に該当しているか否かが調べられた。
1.SCAP(連合国軍最高司令官もしくは総司令部）に対する批判
2.極東国際軍事裁判批判
3.GHQが日本国憲法を起草したことに対する批判
4.検閲制度への言及
5.アメリカ合衆国への批判
6.ロシア(ソ連邦）への批判
7.英国への批判
8.朝鮮人への批判
9.中国への批判
10.その他の連合国への批判
11.連合国一般への批判（国を特定しなくとも）
12.満州における日本人取り扱いについての批判
13.連合国の戦前の政策に対する批判
14.第三次世界大戦への言及
15.冷戦に関する言及
16.戦争擁護の宣伝
17.神国日本の宣伝
18.軍国主義の宣伝
19.ナショナリズムの宣伝
20.大東亜共栄圏の宣伝
21.その他の宣伝
22.戦争犯罪人の正当化および擁護
23.占領軍兵士と日本女性との交渉
24.闇市の状況
25.占領軍軍隊に対する批判
26.飢餓の誇張
27.暴力と不穏の行動の煽動
28.虚偽の報道
29.GHQまたは地方軍政部に対する不適切な言及
30.解禁されていない報道の公表
検閲の結果[編集]
民間検閲支隊(CCD)はさらに10月1日には「進駐米軍の暴行・世界の平和建設を妨げん」という論説を掲載した東洋経済新報9月29日号を押収した[15]。この記事は石橋湛山によって執筆されたものだった[16]。村上義人は、これ以降、プレスコードの規定のため、占領軍将兵の犯罪自体が報道されず、各メディアは「大きな男」と暗に仄めかさざるを得なかったと発言している[17]。
また、一般市民の手紙・私信のうち月400万通が開封され、検閲をうけていた[18]。さらに電信や電話も盗聴された[18]。
江藤淳はGHQによる言論統制についての著書『閉ざされた言語空間』のなかで次のように指摘している[19]。
検閲を受け、それを秘匿するという行為を重ねているうちに、被検閲者は次第にこの網の目にからみとられ、自ら新しいタブーを受容し、「邪悪」な日本の「共同体」を成立させて来た伝統的な価値体系を破壊すべき「新たな危険の源泉」に変質させられていく。この自己破壊による新しいタブーの自己増殖という相互作用は、戦後日本の言語空間のなかで、おそらく依然として現在もなおつづけられているのである。
・・・・・・・転載ここまで
23の存在により、米兵による、すさまじいまでの日本女性への強姦が隠蔽されました。やり放題です。立件されず警察も取り締まれないのですから。
そこに乗じて、８の条項もあり韓国人の日本女性へのレイプや、日本人への暴力、強奪も多発しています。
アメリカに韓国と一緒になって、慰安婦を「性奴隷」などと、叩く資格は皆無なのです。